営業職が転職で年収を上げたいと思った時にチェックすべき３つのポイント

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こんにちは、今日は現在営業職として働いているが、成果を出してもなかなか給与が上がらずに不満を抱えていて、転職を考えている方向けに、転職で年収が上がる企業の見つけ方をお伝えしていきます。

せっかく転職したのに、前職と同じ、、ということにならないよう参考になれば幸いです。

では早速、まずは結論からお伝えしますと、大事なポイントは下記３つです。

①一人当たりの粗利は大きいか

②平均年収は高いか

③実力主義で年齢に関係なく評価をしてくれるか

と言っても、これだけでは具体的な探し方がわからないと思いますので一つ一つ詳しく解説していきます。

①一人当たりの粗利は大きいか

まず一つ目の「一人あたりの粗利は大きいか」に関して、なぜこれが大事かといいますと、給与は粗利の中から捻出されるからです。

粗利とは、売上から原価を引いたもので、例えば飲食店であれば売上＝お客様からいただいたお金、原価＝食材や飲み物の仕入れ代金になります。

一般的に、形のあるもの（食べ物、洋服、家電、車、不動産）などは売上に占める原価の率（以下原価率）が高く、形がないもの（ソフトウェア、金融、情報、サービスなど）は原価率は低くなる傾向があります。

このように扱う商品や事業の内容によって原価率は変わりますし、一人当たりの粗利も変わってくるのです。

一人当たり粗利が高い会社の方が、支払われる給与も高くなる傾向にあります。

例えばですが、年間の一人当たり粗利が500万円の場合、年収500万円を従業員に支払うとその会社は赤字になるので、給与の上限は500万円以下となります。

しかし、一人あたり粗利が5000万円の場合はどうでしょうか。従業員に年収1000万円を払っても4000万円の利益が出せますので、年収1000万円を払うことが可能になります。

では次にどうやって一人当たり粗利を知るかという点ですが、主な方法は３つあります。

上場企業の場合はホームページで決算資料というのが公開されています。この決算資料には粗利（決算書上は売上総利益と記載）と従業員数が記載されていますのでそれをみて粗利÷従業員数をすることで一人当たり粗利を導き出すことが可能になります。

この場合は、採用サイトやホームページに売上高や従業員数、事業内容が記載されている場合は、その企業に類似する上場企業を探して、推定する方法があります。

例えば、システム開発の会社であれば、上場企業の売り上げに対する粗利の率を出して、採用サイトに記載されている売上高にその率をかけて仮の粗利を出します。それを従業員数で割ることで一人当たり粗利金額の算出が可能です。

売上や従業員数を完全に非公開にしている企業の場合は推定ができないため、面接の逆質問の際や、内定後の面談の際にストレートに聞いてみることをお勧めいたします。

次に２つめの「平均年収は高いか」はとても分かりやすい指標かと思います。

しかし開示している企業、開示していない企業があります。開示されていない場合は、口コミサイトで検索をしてみましょう。それでわかる場合もありますが、それでも分からない場合は、内定が出た後に人事に聞いてみると良いでしょう。

人事に聞くときはなるべく具体的な聞き方をすると良いです。例えば２０代で最近入社された方の平均年収はいくらぐらいでしょうか。入社３年目程度の社員の平均年収はいくらでしょうか。など。

もし具体的な質問に対して、ぼやかした回答しか得られなかった場合は、入社には慎重になった方が良いかもしれません。

最後に「実力主義で年齢に関係なく評価をしてくれるか」については、企業が採用サイトや求人票に記載がある場合は、判断ができると思います。もし求人票に記載がない場合は、応募する前に転職エージェントに確認をしたり、自己応募の場合は、１次面接の際に人事に聞いてみると良いでしょう。

一方で実力主義にも企業によって差がありますので、もし内定がでた場合は、具体例を聞くことをお勧めいたします。

例えば、２０代で一番稼いでいる人は年収いくらくらいでしょうか。可能な範囲で評価制度を具体的に教えていただけますでしょうかなど。